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刊行物
生協総合研究所は、生協の発展と人々の暮らしの向上に資する研究・調査を行い、その成果を刊行し、デジタルアーカイブと紙媒体で提供しています。
生活協同組合研究
当研究所の研究誌として月1回刊行しています。当研究所から会員へのお知らせも掲載しています。
本誌をお読みになってのご感想やご意見を「読者の声」としてご投稿ください。特集テーマに関連する取り組みやご自身の研究内容等もご紹介いただけますと幸甚です。詳しくはこちらをご覧ください。
3月号 Vol. 602
特集： 東日本大震災から15年：過去の災害の経験から学ぶこと
2011年3月11日に宮城県牡鹿半島沖で発生した地震とこの地震によって引き起こされた津波、東京電力福島第一原子力発電所事故から、この3月で15年を迎える。これらの地震と事故が人々の生活と日本社会にもたらした大きな影響についてはご記憶の方も多いと思うが、時間が経つにつれ、あの時起きたことや、被害に遭った人々がその後どのように暮らしたのかを考える機会は減っているように思う。
主な執筆者：山 泰幸，玄田有史，糸長浩司，清水奈名子，清水冬樹，川村公美，河野雪子，佐藤一夫，こくみん共済coop
バックナンバー
- 2月号 特集：超高齢社会において生協が果たすべき役割を考える
- 1月号 特集：国外の生協事情2026
- 12月号 特集：消費者教育の現在～生協と学校・大学の連携の可能性～
- 11月号 特集：「余暇」を考える
- 10月号 特集：超高齢社会における介護の行方
- 9月号 特集：労働運動と協同組合
- 8月号 特集：社会的課題解決に取り組む次世代リーダーたち
- 7月号 特集：どうなる、日本のコメ
- 6月号 特集：エシカル消費の現在地
- 5月号 特集：“超々高齢社会”における生協の可能性
- 4月号 特集：日本の大学の学費・奨学金問題を考える
生協総研レポート
当研究所の研究会の報告論文等をまとめて刊行しています。
生協総研レポート№104 「社会的連帯経済研究会（3）」
2022年半ばに生協総合研究所の常設研究会として始まった「社会的連帯経済研究会」は、昨年12月までに計21回の研究会を重ね、それぞれが課題を提供し、論議をおこなってきた。これらの成果については、すでに生協総研レポートNo.98とNo.100で刊行しており、本研究会は委員を変えることなく、以下の構成で2026年3月をもって終了を迎えることになった。
バックナンバー
- No.103 「生協による市民活動支援の現状と課題 ―市民活動支援研究会報告書―」
- No.102 「生協共済研究会 2019年度～2024年度の歩み」
- No.101 「人々のつながりの実態把握に関するアンケート調査」報告書
都内基礎自治体データブック
都内基礎自治体データブック（2021年度版）
『都内基礎自治体データブック（2021年度版）』が完成しました。
このデータブックは、東京都内で「まちづくり」の活動を行おうとするときに前提とする基礎的なデータを提供しようという狙いから作成されたものです。対象とした自治体は、東京特別区と多摩地域の市です。
バックナンバー
まちと暮らし研究（地域生活研究所の研究誌）
『まちと暮らし研究』誌は、一般財団法人地域生活研究所＊より2008年3月～2022年3月に刊行された研究誌です。各号、特集テーマを中心としてさまざまな論点を取り扱う内容で、今なお興味深い視座を十分に持つものです。バックナンバーは生協総合研究所でご購入いただけます。
＊2022年3月31日に生協総合研究所と合併（組織合同）
価格：500円（税込）＋送料実費